あいつぐ電磁波のリスクを指摘する書籍の出版、広告依存の新聞・テレビはタブー視
このところ電磁波問題を扱った書籍の出版が相次いでいる。ここ1年の間に、少なくとも6冊の書籍が出版されている。出版年日が新し順番に紹介しょう。
『やっぱりあぶない電磁波』(船瀬俊介 花伝社)
『危ないリニア新幹線』(荻野晃也、懸樋哲夫、他 緑風出版)
『隠された携帯基地局公害』(徳田靖之、高峰真、他 緑風出版)
『携帯電話亡国論』(古庄弘枝 藤原書店)
『携帯電話でガンになる?!』(大久保貞利、上田昌文、植田武智、他 緑風出版)
『本当に怖い電磁波の話』(植田武智、加藤やすこ 週刊金曜日)
いずれの本も小規模出版社から刊行されたこともあり、国の隅々まで電磁波の危険性を知らしめるほどの影響力はないが、良識ある出版人により、新世代公害「電磁波」の危険に警鐘を鳴らす種が撒かれていることは疑いない。
つい最近まで電磁波問題と宗教団体「パナウェーブ」を混同している無知な人々が後を絶たなかった。しかし、WHOの傘下にある世界癌研究機関が2001年に極低周波に発癌性がある可能性を認定したのに続いて、2011年にはマイクロ波(携帯電磁波)にも発癌性がある可能性を認定した事情もあり、科学的な見地から電磁波の危険性を認識する人々が増えている。
欧米では、それが常識になっている。しかし、恐ろしい物に対しては、視線をそらす傾向があることも否定できない。以前、空手道の師範を取材した時、初心者の中には、拳が顔面に接近してくると、無意識のうちに、眼を閉じてしまうひとが多いと話していた。これに対して有段者は、最後まで拳の軌道を見据えて、対処するという。
電磁波問題についても同じことが言える。先日、マイニュースジャパンに荻野晃也氏のインタビューを掲載したところ、電磁波が気になるが、危険性を認めたくない人々が、さまざまなコメントを寄せた。おそらく携帯電話やスマフォに依存している人々である。一部の紹介しよう。
MyNewsJapanってこういうのよく載せるな。この手の記事で他の記事の信憑性を大いに毀損していると思う。買ってはいけないを作った週刊金曜日とそっくりだな。
赤外線まで危険とかw 他人の不安を煽ってる暇があったら、自分の体から出てる輻射をさっさと止めろ
『原発のガンマ線も含め、いわゆる電磁波の仲間は、周波数の高いものから、周波数の低いもの(送電線、家電等)まですべて危険だという考えに立ってきました。』結論ありきにしては論理も実験データも弱すぎる。
同じ人の書いてるhttp://www.mynewsjapan.com/reports/1886を見ると携帯の基地局の近くで奇形植物大発生らしい。へー、じゃあ出力が遙かに大きいテレビ放送用の電波塔の近所はミュータントの巣窟なんですね!
◇新聞・テレビは電磁波をタブー視
『やっぱりあぶない電磁波』(花伝社 船瀬俊介)は、多様な論文や実験を紹介しながら、電磁波は高周波から低周波までリスクがあることを紹介している。テレビ塔の周辺で白血病などが増えている海外の実態も紹介している。
『危ないリニア新幹線』は、リニア新幹線によって発生する深刻な電磁波問題に言及するだけではなくて、リニア計画そのものがいかに馬鹿げた計画であるかを暴いている。荻野氏の最新のレポート「リニア中央新幹線の電磁波問題」が掲載されている。
? 『隠された携帯基地局公害』は、九州でこれまで提起された携帯基地局撤廃を求める住民訴訟の記録である。携帯基地局撤廃を求める住民訴訟は、熊本から始まった。水俣病に苦しんだ地域である。基地局問題に取り組んでいる弁護士らの多くは、水俣裁判にかかわってきた人々である。
? 『携帯電話亡国論』は、著者の古庄氏が全国各地で発生している携帯基地局問題を取材したルポルタージュである。
小規模な出版社が重要な問題を掘り起こしている一方で、日本の新聞・テレビは電磁波問題をタブー視している。電力会社や電話会社が大口の広告スポンサーになっているからだ。
たとえば9月30日付けの読売新聞に、「被災地自治体 心の病 147職員休職」と題する記事が第1面に掲載されている。しかし、原発による電磁波(放射線)の影響である可能性には、まったく言及していない。電磁波(原発のガンマ線の広義の電磁波である)とうつ病の関係は、以前から指摘されているのだが。
『やっぱりあぶない電磁波』には、「電磁波を浴びるとセロトニン減で抑うつ症に」という記述がある。
数多くの実験で、電磁波を照射されると実験動物の脳内セロトニンが減少することが証明されています。セロトニンは神経ホルモンの一種で、別名「理性ホルモン」。怒りや衝動、攻撃を抑制する作用があります。(略)
? さらにセロトニン欠損は、抑うつ症状態をひきおこすことも知られています。 「抑うつ病の患者は、セロトニンが正常な患者よりも、あきらかに自殺率が高い」(86年、スウェーデン、M・アスバーグ)