５G報道で何が報じられていないのか？絶対の禁句「電磁波」による人体影響への懸念

この夏、新しい波が世界に広がる。いよいよ５G（第5世代移動通信システム ）の導入が始まるのだ。それに先立つ４月１０日には、総務省が５Gの周波数を通信各社に割りあてる。いわゆる電波利権の提供である。そして東京オリンピックを機に、本格的な５Gの運用が始まる。

通信関係者によると、５Gは東京都心の、しかも山手線沿線を皮切りに、全国へ拡大するという。電話各社はすでに激烈な競争のスタートラインに立って、壮大なレースの号砲を待っている。

こうした状況下で、メディアも５G関連の報道を活発に展開している。当然のことだ。だが、５Gに関する話題で、タブー視され、ことごとく黒いマスクで隠蔽されているある話題がある。だれも立ち入らない闇の領域。禁句。それは発癌など、５Gと連動した電磁波（ミリ波）による深刻な人体影響への懸念である。後述するように、とりわけ道路沿線に住む住民が、「５G電磁波」による深刻な健康被害を受ける可能性が極めて高い。

◇何が報じられていないのか？

『週刊ダイアモンド』の最新号は、「５TH　GRNERATION　開戦　アップル後の世界」と題する特集を組んだ。それによると「５Gになると、『高速・大容量』『低延期』『同時多接続』の３大要素が４Gから進化する」という。

『高速・大容量』というのは、データの量が増加。その結果、スマホでも超高画質の動画の視聴ができるようになる。

『低延期』の概念は若干わかりにくいが、同誌は車の自動運転の遠隔操作ブレーキを例に引いて、次のように説明している。「時速１００キロメートルで走行中の車を遠隔制御で停止させようとした場合、４Gでは通信の遅延により、ブレーキがかかるまでに少なくとも３０センチメートル近く進む。５Gならばこれが約３センチメートル」。

『同時多接続』は、インターネットに接続する端末が増えることを意味する。一気に４Gの１０倍になるという。「例えば倉庫に保管された多数の物品の位置や中身の把握、また、災害時に大勢の避難者にウェアラブル端末を着けて健康状態を遠隔で確認する、といった用途への活用が見込まれる」（総務省）

改めていうまでもなく、５Gは国際標準規格である。グローバル資本主義の波の中で、現在は、通信インフラもグローバル化している。経済を語るということは、国際経済を語ることにほかならない。

実際、中国企業のファーウェーをめぐる米中の露骨な対立に象徴されるように、５Gをめぐる覇権争いが、国際ニュースとしてクローズアップされる状況になっている。５Gの登場によって、産業や生活のかたちが激変するというのが、ジャーナリズムの予想だ。その未来図は、おおむね的を得ている可能性が高い。

が、既に述べたように、５Gに関する報道には隠された闇の領域がある。電磁波問題である。電磁波による深刻な生命への影響である。メディアは、この点を完全に隠している。と、いうよりも指摘できない。広告依存型のビジネスモデルを採用しているからだ。彼らの大口広告主こそが、５G利権で成長が見込まれる企業群にほかならない。

◇マイクロ波よりもさらに高いエネルギー

５Gで使われる電波は極めてエネルギーが高い。周波数でいえば、２８GHz（ギガヘルツ）にもなる。携帯電話が急激に普及した２０００年ごろは、第２世代無線通信システムで２GHzが主流をしめていた。５Gでは、その１４倍のエネルギーになるのだ。電磁波のエネルギーが異常に高く、当然、人体影響を懸念する声が専門家の間であがっている。【続きはウェブマガジン】