1. ヨーロッパでWi-Fiを規制する動きが加速、背景に否定できなくなったマイクロ波による発癌などのリスク、日本では報道もタブー

携帯電話の基地局問題に関連する記事

2018年07月10日 (火曜日)

ヨーロッパでWi-Fiを規制する動きが加速、背景に否定できなくなったマイクロ波による発癌などのリスク、日本では報道もタブー

マイクロ波による人体影響を考慮して、ヨーロッパでWi-Fiを規制する動きが広がっている。サイゾー(CYZO Inc.)のウエブサイトが、9日に報じた。

マイクロ波は、放射線(電磁波)の一種で、スマホやワイヤレスPCのほか、電磁レンジでも使われている。WHOの外郭団体である国際がん研究機関(IARC)は、2011年5月、マイクロ波に発癌性がある可能性を認定している。マイクロ波を24時間発している基地局周辺に住む住民の間で、癌の発症率が高いことも、海外の疫学調査で明らかになっている。

【参考記事】携帯電話のマイクロ波と発ガンの関係、ドイツやブラジルの疫学調査で危険性が顕著に、問題多い日本の安全基準

ところが日本では、マイクロ波による人体影響は、ほとんど報じられていない。それどころか国策として、マイクロ波を利用した無線通信網の整備が進んでいる。その結果、Wi-Fiが公立学校まで、普及しているのが実態だ。

マイクロ波の危険性を大半の人がまったく知らないのが実態だ。しかし、欧米では、いよいよその危険性が否定できなくなってきたのである。その結果、次のようなことが起こった。

Wi-Fi規制の動きは徐々に広がりを見せ、今ではベルギー、スペイン、イスラエル、オーストラリア、イタリア、スイス、ドイツ、オーストリア、インド、フィンランド、キプロスなども追随している。

◇日本でますます進むマイクロ波の利用

ヨーロッパの動きとは対象的に、日本の「IT産業界はひたすら5Gの技術革新を目指している」のが実態だ。

5Gとは、高速かつ大量のデータ送受信がこれまで以上に可能になるIT技術だが、密集している多数の端末と基地局が効率よく通信できるよう、ビームを分割多重して発射し、これまで使われていなかった高周波数帯であるミリ波帯を主に使い、多数のアンテナ素子を用いて電波を目的の方向に集中させる「ビームフォーミング」なるものだ。

 その通信速度は従来の100倍。全てのインターネット接続装置を一まとめにつないでしまう、まさに、電磁波の集大成である。アメリカでは5Gの普及を目指し30万個のアンテナを新たに設置するという。

しかし、アメリカ国内でもマイクロ波のリスクを指摘する声があがりはじめた。

こうした中、IT産業のリーダー国であるアメリカでさえ、次第に眉をひそめるエンジニアたちが現れている。シリコンバレーのエンジニアから、行き過ぎたIT技術の蔓延による健康被害を守る活動家に転身したジェレミー・ジョンソン氏のTEDスピーチが、アメリカで話題を呼んでいる。

彼は人体が受ける電磁波を図で示しながら、「IT産業がここまで盛んではなかった時代、僕はこんなに頭痛持ちではなかった」、「電磁波にまみれた普通の生活を営み続け、健康を害した人たちを多く見てきた」などと述べている。

 アメリカ・コロンビア大学で生理学の教壇に立つマーティン・ブランク博士は世界中の科学者たちと手を組み、5Gタワーの設置を抑制するよう、国連に働きかけている。電磁波と生殖機能、脳腫瘍発生リスクを懸念しているのだ。■出典

◇災害時の通信網という嘘

このようなニュースがウエブサイトで紹介された意義は大きい。日本のマスコミは、産業界の権益に反する記事は掲載しないからだ。伝えなければならないことは伝えない。伝えなくてもいい、プライバシーの曝露には世界一熱心だ。メディアのあり方に構造的な問題があるのだ。

ちなみに総務省と電話会社は、無線通信網を整備する口実として、災害時の通信網として有効というプロパガンダを流しているが、電話ケーブルが切断されると携帯電話も使えない。電波に乗った情報は、基地局からはケーブルで運ばれるからだ。嘘を平気で流布しているのが実態だ。

【動画】バリー・トラウア­ー博士に特別インタビュー