1. 読売新聞、半年で約52万部減、紙新聞の未来を象徴する数字

新聞の発行部数に関連する記事

2014年06月03日 (火曜日)

読売新聞、半年で約52万部減、紙新聞の未来を象徴する数字

このところ新聞の発行部数の減少がいちじるしい。2日付けMEDIA KOKUSYOでは、読売のABC部数が、3月から4月にかけて約20万部も減ったことを伝えた。新聞の急激な減部数に関して、補足しておこう。

次に示すのは、2013年11月と2014年4月における読売と朝日のABC部数である。

【読売】

2013年11月:10,007,440

2014年4月? : 9,485,286

(約52万部減)

【朝日】

2013年11月: 7,527,474

2014年4月? : 7,441,335

??????? (約9万部減)

読売の場合は、半年のあいだに約52万部の減部数、あるいは52万人の読者を失っているのだ。この数字がいかに大きいかは、たとえば神戸新聞のABC(2014年4月)が約58万部、京都新聞が約49万部、神奈川新聞が約20万部、山陽新聞が約42万部であることを考慮すると分かりやすい。

読売の読者離れがどこまで続くのか分からないが、世界最大の発行部数を誇る新聞社の急激な低落傾向は、紙新聞の未来像を物語っている。

◇なぜ、紙の新聞は限界なのか

紙の新聞には次のような決定的な弱味がある。

?紙面のスペースが限定されているために、情報量に制限がある。たとえば裁判の判決を報じる際に、紙新聞では判決の要旨しか掲載できない。これに対して、ウエブサイトでは、要旨と同時に判決の全文を掲載できる。法律の専門家が求めているのが、後者の報道スタイルであることは言うまでもない。

?記者会見をもとにした記事が大半を占め、調査報道が少ない。

?速報性でもウエブサイトには太刀打ちできない。

わたしは将来的に生き残る文字メディアは、ウエブサイトと書籍だと予測している。ウエブサイトは速報性が強み。これに対して書籍は、深く考察するためのメディアとなる。改めて言うまでもなく、ジャーナリズムの本道は書籍である。

※読売部数に関する最新情報(2014年8月28日)は、下記へ

「歯止めがかからない読売の部数減、昨年11月から75万部減」