2013年08月12日 (月曜日)
パン職人の塩田永さん一家４人は、携帯基地局から発せられる電磁波によると思われる体調不良に悩まされ続け、携帯電磁波の「圏外」へ引っ越した。しかし、電磁波のシャワーを浴び続けていた家族のうち、奥さんの三枝子さんが昨年末、消化器系で癌を発症。携帯電磁波は２０１１年、IARC(国際癌研究機関)により「２Ｂ」（発癌の可能性あり）に認定され、三枝子さんは複雑な思いに駆られている。
永さんは両眼の激痛や吐き気に悩まされ、長男の素也さんは鼻血、長女の実杜さんは著しい視力の低下を体験したが、「圏外」へ逃れた後は劇的に回復した。見落とされがちな携帯電磁波による人体影響とは何なのか。「圏外」の消滅を狙う政府のIT戦略に、問題はないのか。長野県の山中にある塩田家を訪れ、４人に胸の内を語ってもらった。(続きはマイニュースジャパン）
2013年08月09日 (金曜日)
東京目黒区にあるベネッセが経営する老人ホーム「グランダ八雲」の屋上にNTTドコモが携帯基地局を設置する計画に反対する住民運動は、新しい段階に入った。住民側は、８月５日、公式に携帯基地局の設置に反対する運動体「携帯電話基地局設置に反対する八雲町住民の会」を立ち上げた。
NTTドコモがお盆明けに、基地局の設置工事に着手すると通告してきたことに対抗して、「住民の会」は、８日、NTTドコモの加藤薫社長などに内容証明郵便で説明会の開催や住民の合意を得ずに工事を強行しないように申し入れた。
「住民の会」が内容証明を送付した団体は、次の通りである。
NTTドコモ
藤田商店（地権者で日本マクドナルドの創業者）
ベネッセ（ホームの経営社）
目黒区長
東京都知事
総務大臣
目黒区長の青木英二氏ら行政関係者に対しては、NTTドコモに対する指導を要請した。
このところ老人ホームの屋上に携帯基地局を設置しようとしてトラブルになるケースが相次いでいる。目黒区の他に、世田谷区や神戸市でも同じ問題が発生している。
老人ホームが狙われる背景には、基地局から得る賃貸料により、ホームの経営を効率化する方針があるようだ。また、高齢者が反対運動を組織することがなかなか難しい事情も、ターゲットにされる背景のようだ。
「住民の会」がNTTドコモ宛てに送った内容証明は次の通りである。
第２次真村裁判の高裁判決を検証する作業を続けよう。意外に見過ごされがちだが、この判決には、日本語文法の誤りもある。それが原因で意味が曖昧になり、「おそらく、・・・・の意味だろう」と推測した上で、他の記述との整合性を考え、意味を組み取らざるを得ない箇所があるのだ。改めて言うまでもなく、判決文がどうにでも解釈できるようでは、さまざまな不都合が生じてくる。特に敗訴した側はたまったものではない。
日本語文法の誤りは、赤字で表示した次の箇所である。
被控訴人（読売）の指摘する黒薮の記事等には、別件訴訟における控訴人（真村）の主張のほか、被控訴人（読売）が、販売店に押し紙を押し付け、それが大きな問題となっていることなどが記載されているが、押し紙の事実を認めるに足りる証拠はなく、控訴人（真村）及び黒薮において、押し紙の存在が事実であると信じるにつき正当な理由がると認めるに足りる証拠もない（かえって、控訴人は、平成１３年には、現実には読者が存在しない２６区という架空の配達区域を設けていたところ、これを被控訴人［読売］も了解していたと認めるに足りる証拠はない。）?
そうすると、控訴人において、被控訴人による違法不当な行為の存在を指摘することが容認される場合があるとしても、本件は、これに当たらないというべきである。?
??? そして、控訴人（真村）や控訴人代理人（江上弁護士ら）が、上記のような記事の執筆に利用されることを認識、容認しながら、黒薮の取材に応じ、情報や資料の提供を行ったことは明白であり、控訴人は、少なくとも、黒薮の上記記事等の掲載を幇助したというべきであるから、たとえ控訴人自身が、押し紙等の批判をウェブサイト等を通じて行ったものではないとしても、その情報や資料の提供自体が、被控訴人の名誉又は信用を害するというべきであり、本件販売店契約の更新拒絶における正当理由の一事情として考慮し得る 。
時事通信のニュースによると、福岡高裁の部総括判事で真村裁判や黒薮裁判など、読売関連の裁判を担当してきた木村元昭裁判官が、福岡家裁の所長に就任した。
福岡家裁所長（福岡高裁部総括判事）木村元昭▽福岡高裁部総括判事（那覇地裁所長）高野裕▽那覇地裁所長（那覇家裁所長）高麗邦彦▽那覇家裁所長（東京高裁判事）鶴岡稔彦（以上24日）定年退官（福岡家裁所長）榎下義康（23日）（了）
木村裁判官が、真村裁判でいかに物議をかもす判決を下してきたかは、本サイトで報じてきたとおりである。その裁判官が国費で運営されている福岡家裁のトップに座るとなれば、今後、福岡県民は家裁にトラブルの解決をゆだねることに躊躇（ちゅうちょ）を覚えるのではないか。この人事異動は、日本の司法制度の信用や尊厳にかかわる問題を孕んでいる。
繰り返しになるが、木村裁判官が真村裁判で下した判決で問題になっているのは、次の記述である。（熟知されている方は、スキップしてください。ただし赤字に注意）
◆吉竹幸則(フリージャーナリスト・元朝日新聞記者)
参院選で自民が圧勝しました。アベノミックス効果なのでしょう。でも、消費者物価が０．４％上がったとはいえ、中身は円安でエネルギー価格が上昇。電気・ガス料金に跳ね返っただけです。給料が上がらず、公共料金の高騰では、ますます家計はひっ迫します。
自民の選挙を支えたのは、既得権益を持つ強大な利権組織です。これから彼らは、大手を振って見返りを要求するでしょう。自民の多くの議員の言動を聞いても、これまで大借金を溜めてきたことや、原発を安全策を怠ったまま推進してきたことにも真摯な反省はありません。高市早苗政調会長の発言が、その典型です。
結果、消費税を上げても、また税収は既得権益層を潤す公共事業に注ぎ込まれます。家計が潤ってこそ、人々に買う意欲が芽生え、デフレ脱却の好循環が生まれます。でも、とてもそうなりそうにありません。来年の今頃、ますます物価は上がり、需要は落ち込む消費税不況に見舞われるのではないかと、私は恐れています。
そうならないためには、公共事業の大盤振る舞いをまず止めることです。官僚利権を排し、規制緩和で民間活力を強め、この国の経済を復活させる以外にないのです。
これまで３回にわたりこの欄で、多額の税金を注ぎ込み、官僚・政治家が利権目当てに進める大型公共事業の内実がいかなるものだったのか、私が解明しながら朝日が記事を止めたことで、読者・世間の皆さんに伝えることが出来なかった長良川河口堰事業の「真実」について書いてきました。今回はその４回目です。今回も、前回までのおさらいから始めます。
「最高裁判所における訴訟事件の状況」と題する最高裁による報告書によると、２０１０年度に受け付けた上告事件は２０３６件、上告受理事件は２４８５件である。
上告は、高裁の判決内容が日本国憲法の趣旨に合致していないと判断した時などに行うことができる。上告受理申立は、高裁の判決内容が既に存在する判例と乖離していると判断したときに行うことができる。
上告事件と上告受理申立の件数の総計は、２０１０年度の場合、４５２１件である。
周知のように最高裁には小法廷と大法廷があり、大半の事件は小法廷で処理される。小法廷は、第１から第３に分かれて、それぞれに４名から５名の判事が配属されている。
最高裁が１年間に受け付ける事件数が４０００件を超え、小法廷の数はたったの３つ。読者はこれらの数字を前に、疑問を感じないだろうか。次の計算式で導きだされる数字は興味深い。
４０００件÷３＝１３３３件
単純に計算するとひとつの小法廷が年間に１０００件を優に超える事件を処理することになる。それぞれの事件について膨大なファイルが存在し、しかも、裁判はひとの人生を左右するわけだから、「速読」するわけにもいかない。ひとつひとつの記述を慎重に検証していかなければならない。それが最高裁判事という公務員の役割である。
しかし、常識的に考えて、最高裁に上告（あるいは、上告受理）された事件が、綿密に検証されているとは思えない。第一に、物理的に不可能ではないか。大半の事件が、判事の「めくら印」で終結している可能性が高い。
最高裁に対する情報公開請求についての連載・第２回。下記の請求に対して、７月２５日付で回答があったので紹介する。
請求内容は次の通りである。
上告人・真村久三と読売新聞西部の裁判（平成２４年（オ）１６０４号・平成２４年（受）１９８７号）で、貴裁判所が２０１３年６月１８日に、上告を棄却することで認定した福岡高裁判例（平成２３年[ネ］第３９０号）について。 同判決の中に、上告人真村と彼の代理人弁護士らが「黒薮の取材に応じ、情報や資料の提供を行ったことは明白」（３３項）という記載がある。ここで言及している「情報」「資料」に該当する証拠をすべて公開せよ。
請求を申し立てた背景を説明する前に、最高裁からの回答を、下記に示す。
◆判決文で訴外者を誹謗中傷
本サイトで頻繁に取り上げている真村裁判（第２次）の判決の中で、福岡高裁の木村元昭裁判官が、訴外の立場にあるわたしのジャーナリズム活動を誹謗中傷したことである。真村裁判は２００８年７月、読売がYC広川の店主・真村久三さんを一方的に解任したのをうけて、真村さんが地位保全を求めた裁判である。木村裁判官は、真村さんの解任理由のひとつとして、わたしのジャーナリズム活動を「幇助」したことをあげた。
ちなみに裁判のプロセスの中で、わたし対する証人尋問は行われていない。尋問を行わずに訴外の立場にある者の行為に対して、実名で断定的な認定を行ったのである。
繰り返しになるが、問題となっている判決の記述を再度引用しておこう。（既に熟知されている読者は、スキップしてください）
被控訴人（読売）の指摘する黒薮の記事等には、別件訴訟における控訴人（真村）の主張のほか、被控訴人（読売）が、販売店に押し紙を押し付け、それが大きな問題となっていることなどが記載されているが、押し紙の事実を認めるに足りる証拠はなく、控訴人（真村）及び黒薮において、押し紙の存在が事実であると信じるにつき正当な理由がると認めるに足りる証拠もない（かえって、控訴人は、平成１３年には、現実には読者が存在しない２６区という架空の配達区域を設けていたところ、これを被控訴人［読売］も了解していたと認めるに足りる証拠はない。）??
そうすると、控訴人において、被控訴人による違法不当な行為の存在を指摘することが容認される場合があるとしても、本件は、これに当たらないというべきである。?
?? そして、控訴人（真村）や控訴人代理人（江上弁護士ら）が、上記のような記事の執筆に利用されることを認識、容認しながら、黒薮の取材に応じ、情報や資料の提供を行ったことは明白であり、控訴人は、少なくとも、黒薮の上記記事等の掲載を幇助したというべきであるから、たとえ控訴人自身が、押し紙等の批判をウェブサイト等を通じて行ったものではないとしても、その情報や資料の提供自体が、被控訴人の名誉又は信用を害するというべきであり、本件販売店契約の更新拒絶における正当理由の一事情として考慮し得る 。?
判決内容を予約すると、次のようになる。
? ?黒薮は、「押し紙」についての記事を執筆しているが、「押し紙の事実を認めるに足りる証拠はなく、控訴人（真村）及び黒薮において、押し紙の存在が事実であると信じるにつき正当な理由があると認めるに足りる証拠もない」。
?それゆえに真村さんや真村さんの弁護団が黒薮の取材に協力したことは、黒薮の名誉毀損的なジャーナリズム活動を「幇助」したことになる。
?それは読売の名誉と信用を害するものである。
?従って真村さんを解任する理由として正当である。
最高裁に対して行った情報公開請求に対する回答があった。そこで２回に渡って回答内容を検討したい。第１回目は、６月２６日付けで行った次の情報公開請求に対する回答を取り上げる。
結論を先に言うと、最高裁は情報開示請求を拒否した。わたしからの請求内容は次の通りである。
上告人・真村久三と読売新聞西部の裁判（平成２４年（オ）１６０４号・平成２４年（受）１９８７号）で、２０１３年６月１８日に、上告を棄却するに至る手続き、議論などのプロセスの内容を示す全文書を公開せよ。
回答は次の通りだった。
文中の上告人・真村久三とは、YC広川（読売新聞販売店）の元店主・真村久三さんである。
◆検証期間は７カ月
真村さんは２００１年に読売から、店主としての地位を解任されそうになり、地位保全の仮処分を申し立てた。その後、本訴を提起。２００６年９月に地裁で勝訴判決を受けた。さらに２００７年６月に高裁でも勝訴する。同年１２月には、最高裁が読売の上告（受理申立て）を棄却して判決が確定した。
ところがその７カ月後の２００８年７月に、読売は真村さん経営のYC広川を一方的につぶした。そこで真村さんは再び、地位を保全するために仮処分を申し立てると同時に、本訴を起こした。これが第２次真村訴訟である。
まず、仮処分の申し立ては、１審から４審（最高裁への特別抗告）まで真村さんの勝訴だった。ところが不思議なことに本訴では、真村さんが敗訴。高裁と最高裁も、それぞれ下級審の判決を認定して、２０１３年に真村さんの敗訴が確定した。
第２次真村訴訟を検証するに際しては、次の大前提をおさえておかなければならない。
１、２００７年１２月に第１次真村訴訟が最高裁で決着して、真村さんの地位保全が確定したわけだから、第２次訴訟で審理の対象になるのは、２００８年１月（厳密に言えば、最高裁判決の翌日）から、店主を解任された７月末までの７ヶ月の間である。この７ケ月の間に、店主解任が正当化されるような重大な「不祥事」を起こしたか否かという点である。
新聞の偽装部数（「押し紙」）や「折り込め詐欺」（折込チラシの水増し、あるいは「中抜き」）の何が問われるべきなのだろうか？新聞の商取引に不正な金銭がからんでいることは、誰にでもわかる。
しかし、商取引の諸問題とは別次元で、見過ごされがちな、もう一つの問題がある。結論を先に言えば、新聞の「闇」が、政府、警察、公取委といった権力の中枢にいる人々によるメディア・コントロールの恰好の道具になっている可能性である。
仮に次のような状況を想定してほしい。現在、憲法改正が国民的な関心を集めている。改憲に踏み切りたい政府に対して、（実際にはあり得ないが）中央紙が護憲のキャンペーンを展開しはじめたとする。
これに対して政府は警察庁に働きかけて、「押し紙」問題と「折り込め詐欺」を刑事事件として扱うように指示した。この点が新聞社の最大の泣き所であるからだ。
かりに日本全国の新聞社がかかえる「押し紙」が３割と仮定する。この場合、 公権力が「押し紙」を摘発すれば、単純に計算して、新聞社の販売収入は３割減る。さらに紙面広告の媒体価値を決めるさいに考慮される新聞の公称部数も、「押し紙」の排除に伴って減数されるわけだから、広告収入も激減する。
そうなるとバブル崩壊のような現象が起こりかねない。「押し紙」の存在を前提とした予算規模で行ってきた新聞社経営が不可能のなる。
このような構図を逆説的に考えると、公権力は、新聞ジャーナリズムをコントロールするために、「押し紙」や「折り込め詐欺」を故意に放置しているともいえる。ここに日本の新聞ジャーナリズムが徹底した権力批判ができない本当の原因があるのだ。
2013年07月24日 (水曜日)
メディア黒書に匿名でブログが送られてきた。情報提供を呼びかける内容である。内容を確認したところ、事実関係に誤りはないので、読者に紹介することにした。
ブログの中で批判の対象になっているのは、アルファトレンドという広告代理店である。
この会社は読売広告社の元社員が設立した会社で、事業内容のひとつに新聞に折り込むチラシの営業がある。しかし、新聞販売店へのチラシの運搬・搬入作業は、他の広告代理店にゆだねているようだ。
匿名ブログの「被害者１」と「被害者２」で紹介されている被害のケースでは、次のようなルートで、発注・受注したチラシを新聞販売店に搬入している。その過程で「不正行為」が行われていたのだ。
１、アルファトレンド（チラシの受注）
２、マーケティング読宣（チラシの印刷等）
３、読宣（販売店へのチラシの搬入）
「１」から「３」で示すように、チラシの発注・受注から、販売店へ搬入するまでに３つの広告代理店が業務を担当した。これらのプロセスで何が行われたのだろうか？
【黒薮注】ただし、このケースで裁判所は、マーケティング読宣と読宣は潔白であると判断している。最下流のアルファトレンドの責任が問われたのである。
2013年07月22日 (月曜日)
東京都目黒区でベネッセが経営する老人ホーム「グランダ八雲」の屋上にNTTドコモが携帯基地局を設置する計画が持ち上がり、それに反対する住民らが運動を広げるためのブログを立ち上げた。次のサイトである。
■グランダ八雲目黒（老人ホーム）にドコモが携帯基地局を建設、入居者から反対の声!!
既報したように「グランダ八雲」の地権者は、日本マクドナルドの元オーナー藤田商店である。藤田商店のビルを借りて、ベネッセが老人ホームを経営していたところ、屋上に基地局が設置されることになったのである。
つまり目黒区八雲の基地局問題には、日本を代表するベネッセ、NTTドコモ、藤田商店とう３企業がからんでいることになる。
中米のニカラグアは、７月１９日、３４回目の革命記念日を迎える。１９７９年の７月１７日の明け方、独裁者ソモサが、自家用ジェットでマイアミへ亡命した。その２日後の１９日、FSLN（サンディニスタ民族解放戦線）が首都マナグアに入城して新生ニカラグアが誕生した 。
わたしが最初にニカラグアを取材したのは１９８５年で、最後に取材したのは１９９５年である。２００８年に取材を予定していたところ、読売新聞社（渡邊恒雄主筆兼新聞文化賞受賞者）から３件の裁判を仕掛けられて、取材は中止に追い込まれた。同じ出版人から、このような妨害を受けるとは、夢にも思わなかった。
すでに１８年もニカラグアの土を踏んでいないわけだから、わたしにはもはや現在のこの国について語る資格はない。せいぜいラテンアメリカから発信させるニュースを紹介するのが精いっぱいだ。
それにもかかわらずニカラグアは、わたしの原点である。わたしがルポルタージュを書こうと思って対象にした最初の国であるからだ。
取材といっても、公式のルートで取材先を紹介してもらい、それに沿ってインタビューをしたわけではない。わたしは公式の会見で発せられる言葉をほとんど信用していない。初対面の記者に対して、会見者がいきなり真実を語ることは、まずありえないからだ。
バイアスがかかっていると考えて間違いない。特に心に傷を負った人の中には、コミュニケーションの手段をみずから断ってしまうことも珍しくない。会見者の話はステレオタイプのことが多い。
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