苫米地英人著『洗脳広告代理店・電通』（サイゾー）は、日本で大メディアを使った洗脳や世論誘導が昔から行われてきた事実を暴いている。その中心的な存在が電通である。広告に依存したビジネスモデルを採用してきた新聞とテレビは、特に洗脳の道具になってきたようだ。

　また、電通自身も偽装部数で新聞の紙面広告やCMの媒体価値が上がれば、利益を得る仕組みになっている。

　本書の内容は広範囲にわたっているので、特に重要なものを順に紹介しよう。

■GHQは日本に「周到な洗脳プログラム」を導入した。
　これは「検閲という消極的な手法ではなく、日本人の考え方そのものを変えようとする、まさに積極的な洗脳プログラム」だった。

　プログラムの目的は、「戦争での悲惨な体験や敗戦の責任を、米英ではなくて、旧日本政府や旧日本軍へ向けさせる」ことだった。

　具体的な内容は、「太平洋戦争史」という新聞連載や「真相はこうだ」というNHKのラジオ番組など。

　苫米地氏によると、洗脳の役割を果たしたのが、メディアの権益を牛耳っている電通だという。

■小泉元首相による世論誘導
　この計画は広告のコンサルタント会社・スリード社を使っておこなわれた。（900/2500文字）